「水」からみえてきた生活互助のしくみ

私たちの研究テーマは2つあった。

ひとつは、真鶴町の未来モデルの根底には「水」があることをふまえて、いま改めて「水」を切り口に真鶴町を捉え直してみようと考えた。

じっさいに調査をしてみると、岩地区では豊かな水に恵まれ、湧水を水源とした水道組合（1961年設立の「佐藤清次水道組合」）が存続していることがわかった。

そこで驚いたのは、この水道組合は岩中央自治会（以下、岩中央）の「となり組」という近隣組織を母体として運営されていたことだった。

というのも、岩地区を調査していると、住民からは「岩地区は人のつながりが強い」と誇らしげに語られることが相次いでおり、岩中央の人のつながりの強さと「となり組」の働きは無関係ではないと感じたからである。岩中央の加入率は74.1％で、町内で突出して高いこともデータからわかっていた。

真鶴町において「となり組」は、自治会組織の下部組織にあたり、回覧板を回したり、ゴミ集積所の管理が主だった機能とされる。

しかしながら、岩中央の「となり組」では、水道組合（10組）に限らず、冠婚葬祭、児子（ちご）神社の祭祀、灯籠流しの運営は組単位で行い、溝掃除（3、8、9組）、弁天様の世話（6組）が行われており、かつての無尽講や稲荷講も「となり組」を母体としたものだった。

すなわち、岩中央の「となり組」は、人びとのもっとも身近な生活互助の単位となってさまざまな機能をもっていることが明らかになった。

さらに象徴的なのは、町が策定する「地区防災計画」において、通常は自治会が想定されるところを「となり組」の単位まで落とし込んで細かく策定していたことだった。災害時は、平時の人のつながりの濃淡が生存を左右しかねないからだ。

岩中央の人のつながりが強い理由は、「となり組」が生活互助の単位として機能していることにあるといえるだろう。

まちづくり政策と「生活の単位」のズレ

このことを現在の国や地方自治体によるコミュニティ・まちづくり政策の動向と照らし合わせてみると、意外なことに、真逆のベクトルを示していることに気づく。

1990年代以降、国や地方自治体は、小学校区をまちづくりの基本的な単位に想定している。

一般的には、「まちづくり協議会」や「地域運営組織」と呼ばれ、小学校区内の自治会や商店会、PTAなどの地域組織が参加し、住民主体のまちづくりを実現する組織体である。

既存の自治会の担い手は高齢化し、いわゆるコミュニティ機能の低下が懸念されたり、市町村合併や財政逼迫による行政サービスの低下を補うために地域が抱える課題の受け皿として期待されている。

真鶴町では平成に入ってから自治会が合併・再編されている。つまり、私たちの身近な「生活の単位」は、政策的には合理化・広域化の流れのなかにあるといえる。

にもかかわらず、岩中央の人びとにとって、もっとも身近な「生活の単位」は、自治会よりも小さな近隣組織である「となり組」なのであり、それがまちづくりの基盤となる組織なのであった。

そう考えると、当たり前のように聞こえるかもしれないが、人びとの「生活の単位」や「まちづくりの基盤となる組織」は地域によって異なっていることを自覚しなければならないだろう。

このことをあえて指摘する必要があるのは、行政は一律にその範域や単位を設定しがちであるからだ。もちろん小学校区が有効な場合もあるだろうが、「となり組」という自治会の下部組織に位置づけられ、思わず見逃されそうな近隣組織が機能する場合があることをこの事例は教えてくれている。

「地区防災計画」の策定過程が物語るように、まちづくり政策と、現場の人びとの「生活の単位」がずれてしまえば、その政策の有効性は落ちかねない。そして、いま危惧されていることは、小学校区がさまざまな機能を一手に引き受けることによって、これまで自治会が担ってきた役割が奪われ、近隣のつながりがむしろ断絶する恐れがあることだ。

岩中央の水道組合に注目することでみえてきたことは、人びとのもっとも身近な生活互助のしくみをきちんと把握することの大切さであったといえよう。

研究のとりまとめに入った秋頃に、思いがけないうれしい知らせが届いた。夏の調査やこの連載記事を読んだ町民から水道組合の管理（掃除）を手伝いたいと申し出があったのだ。

私たちは、このプロジェクトがスタートした2021年（令和3）から「人のつながりを生みだす水場（井戸端）」に着目して研究を進めてきたが、こうした現場の好転には勇気づけられる思いがする。

移住者を溶け込ませる「社会的仕掛け」

もうひとつの研究テーマは、「美の条例」制定から30年を経て、神奈川県唯一の「過疎地域」にもかかわらず、なぜ若い世代の移住に結びつくようになっているのかを問うものであった。2019年度には町の人口が初めて社会増に転じた。

移住者数の急増に目を奪われがちになるが、私たちは、移住者が地域活動やまちづくりの中心的な役割を担っていることに注目した。

過疎地域の移住をめぐる政策的課題は、もはや移住者数の増加ではなく、移住者に地域に馴染んでもらい、地域活動やまちづくりの担い手となってもらうことだからである。

ではなぜ真鶴町では、移住者が地道な地域活動に加わり、まちづくりの担い手として活躍できているのだろうか。私たちは、真鶴という地域社会には、移住者が地域に溶け込めるような「社会的な仕掛け」が幾重にもちりばめられているのではないかと考え、真鶴固有の2つの仕掛けに焦点をあてた。

ひとつは、人間関係紹介の「まち歩き」である。移住者にまちを案内する「まち歩き」は一般的だが、真鶴では本質的にはその逆になっていることがおもしろいことだった。もちろん、形態としては、移住者に向けた「まち歩き」である。しかし、地元住民に出会うと、「移住を考えている〇〇さん」といった具合に、地元住民に移住者を紹介していく特徴をもっている。いわば、まちの人たちが主役で、移住者を地域に紹介するしくみになっているのだ。

このことが結果的に、地域が移住者を選ぶようなしくみとなっていることが注目されよう。71号ではこれを真鶴の暮らしの根底にある「フィルター」として表現したが、これがある種の移住者選別機能を果たしているように感じられた。

真鶴の暮らしぶりや濃密な人の付き合い方に適合する人だけが移住につながるようになっており、まち全体に一体感がある。

もうひとつは、移住者を支える「社会的オヤ」の存在である。真鶴という地域社会には、若者や移住者といった社会的に不安定な位置にある者を「社会的オヤ」が支える歴史的性格を備えていることが浮き彫りになった。真鶴には、このしくみが潜在的にあり、移住者の急増のようなある条件のもとで立ちあらわれてくるものであった。

もちろん、真鶴への移住ルートは人によって異なるし、これらの仕掛けが万能であるともいえない。けれども、過疎化や担い手不足に悩む地域への政策的ヒントとなりうるものではないだろうか。

「社会的オヤ」が授ける地域で生きる術

個人的に真鶴に通っていて驚いたことがある。それは真鶴駅前の一等地（福浦屋食堂の旧店舗）に移住者のケニーさんこと向井研介さんが営む「真鶴ピザ食堂KENNY」が移転したことだった。

どの地域でも、まちの玄関口のような場所には地元住民であっても周囲から認められるような人物でなければ出店が難しいことを知っていたからである。

ケニーさんは福島県田村市出身で、東京のイタリア料理店での修行を経て、2016年（平成28）に夫妻で真鶴に移住された。当時は町役場の近所にお店をだされていたが、2020年（令和2）6月頃に現店舗に移転された。

ケニーさん夫妻は福浦屋食堂で食事した際に、「いつかこの場所が空いたらお店を開きたいね」と話すほど憧れた場所だった。

その後、福浦屋食堂は閉店。その立地から周りの飲食業の先輩たちも話題にするほどで、とても自分の出る幕はないと思っていた。

そこから半年ほど経ったある時、スーパーで食堂店主をみかけて思い切って声をかけた。すると店主は「店を閉めることにしたから、食器あげるよ。今度みにきなよ」と話し、店舗をみにいくことになった。そこで移転先を探していることを告げると、「君ならつかっていいよ」とこたえてくれたのだ。

なぜ店主は面識のなかった移住者に店舗を貸すことにしたのだろうか。

じつは店主は真鶴町商工会青年部の元部長だったのだ。「青年部で君ががんばっているのは周りから聞いているから」と話してくれたそうだ。

ケニーさんは、移住後すぐに商工会に加入し、青年部の副部長を務めている。商工会青年部は、真鶴のまちづくりを支える伝統ある地域団体のひとつである。

今回の調査では、ケニーさんが地道な地域活動に汗を流す姿はよく知られていて、真鶴の玄関口への出店にふさわしいと評価する声を聞いていた。ケニーさんは、福浦屋食堂の看板を店内にいまも掲げている。

このように、移住者が地域に受け入れられるには、やはり既存の社会組織で地道に汗をかくことが大切のようだ。それが周囲に認められる地域の作法であるからだろう。それを導くものとして2つの「社会的な仕掛け」は存在しているのである。

研究成果の内容をケニーさんに報告すると、「じつは僕ら夫妻にも『社会的オヤ』はいます。居酒屋富士（富士食堂）の店主夫妻なんですよ」と教えてくれた。ケニーさん夫妻が移住して間もない頃からお世話になって、ときに褒め、ときに怒ってもらえる存在だという。

そうなのである。「社会的オヤ」とは地域のルールや暮らしの作法、いわば「地域で生きる術」を授けるような存在なのである。

今回は、移住者を支える存在として、「社会的オヤ」を見いだした。しかし、本来の機能がそうであるように、この社会関係はなにも移住者に限ったものではない。

私たちが地域で安定した人間関係を築くうえで、「社会的オヤ」が不可欠な存在であることを気づかせてくれたのではないだろうか。

移住・まちづくり先進地「真鶴」から波及効果を

真鶴町は全国に先駆けて「美の条例」を制定するなど、景観・まちづくり分野のトップランナーとして国や地方自治体の視察先として注目されてきた。

今後は移住者が地域に溶け込み、地域活動やまちづくりの担い手となった先進地としても、視察が増えると予想される。その際には、本研究で可視化した2つの「社会的仕掛け」を成功モデルのヒントとして提示いただければと考えている。そうすれば、真鶴町から過疎地域への波及効果が期待できよう。

真鶴ではこれまで多くの優れた研究が蓄積されてきたが、私たちが描いてきた真鶴の姿はそれらとはまた異なるものであっただろう。

このような研究が実現できたのは、卜部（うらべ）直也さんをはじめとする町役場の全面的なご支援と調査にご協力いただいた町民のみなさまのおかげである。私たちも町民のみなさまから「地域で生きる術」を学ばせていただきました。改めて感謝を申し上げます。

（2022年11月20日取材）

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